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執筆者の写真daisuke ichinose

2021年飲食店が覚悟すべき残酷な真実

皆さん、もうすぐで激動の2020年が終わろうとしています。来年に向けての心と体、そしてお金の準備はできてますか?我々飲食業従事者は一体どうなってしまうのか?

冒頭のタイトルから既に察していると思うが、このブログでは何にも忖度せずにきちっと真実だけを綴っていく。



では、来年の飲食業はどうなってしまうのか?結論から言うとTHE ENDです。

もうコロナの感染が急拡大し、医療崩壊が起きてしまっているといった現状から察するに、経済よりも人命優先に舵を取る方向に向かうだろう。しかもその感染拡大を助長している最大の要因が、飲食店での会食によるものだという正式発表が出た。これはもうはっきり言って詰みだ。更に極め付けは、コロナのワクチンができた矢先に変異種が見つかるといった絶望的な状況のダブルパンチだ。

果たしてこの状況で、飲食業をビジネスとして継続させられるのか?答えはNOだ!

もう流石に、飲食店経営者はこの厳しい現実と真剣に向き合った方がいい。来年になればまた元の状態に戻れるといった淡い希望は捨てるべきだ。もう前の状態には決して戻れないのだから。



飲食業の現場の最前線にいる一個人として、1年間コロナと向き合ってきたが、これからの飲食業の在り方は、まず第1に、コロナの感染を広げないビジネスモデルにすることが大前提で、且つ最低限の守るべき条件になる。そもそもこれを満たしていなければ、ビジネスは成り立たないという位当たり前の風潮になり、共通の認識になる。



この事を前提に飲食のビジネスモデルを考えると、店舗型のレストラン方式はもう成り立たないということが分かる。ではどうすればいいのか?1番は飲食業からの撤退がベストだが、それでも飲食業にしがみつくならば、もうデリバリー一択だ!

バーチャル空間上にお店をオープンし、セントラルキッチンで料理を作り、それを宅配業者に委託するといったビジネスモデルしかないと筆者は思う。

従来の店舗型では、接客を伴うので当然コロナ感染のリスクがある。しかも、コロナの状況や政府の方針によって、売り上げが安定せず、しかも家賃や人件費などの固定費が重すぎる。だが、デリバリーならこの全ての悪条件をクリアできる。



まずネット上にお店をオープンするということは、家賃がかからない。もちろんセントラルキッチンは必要になるが、1つのキッチンがあればそこでバーチャル上の複数の店舗の料理を仕上げることが可能になる。これで料理人の人件費も大幅にカットできる。

更にサービススタッフの人件費を0にすることができる。お店で接客する必要がないので当然だ。後は宅配業者に支払う業務委託料だけだ。



飲食業に於いてはこのビジネスモデルだけが、これからの時代に生き残れる唯一の希望かもしれない。

来年、飲食業従事者がするべきことは、飲食以外で稼ぐ手段を模索することだ。もう会社に残されたHPも残り僅かだ。緊急事態宣言が再度発令されれば、飲食業界はほぼ死ぬだろう。

残された時間は少ない。1分1秒でも早く、action!

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